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貸事務所・賃貸オフィスNAVI貸事務所の形態 > 広さ・交通面の検討点

広さ・交通面の検討点

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貸事務所を探すとなった場合、まずは住所や広さといった不動産選びの視点で比較検討する場合がほとんどだろう。
しかし、オフィスの広さ一つとっても、今後のスタッフ増加を見越した計算や、それにともなう設備などを頭に入れる必要がある。
また、業務の利便性を考える上ではどこに住所を置くかも重要ですし、地名やビル名が顧客に与える印象も考えなければいけない。
じっくりと比較検討を重ねて、ベストなオフィス選びができるようにつとめるべきだ。

貸事務所の広さを決めるうえでは、まず現在使用している面積を参考にしてみることだ。
そして、それに今後の人員計画や設備導入計画も含めて考え、何坪くらいのスペースが必要かを割り出す。
一般的には、複数のスタッフが共有するスペースを含めて、1人3坪程度が必要といわれているので、参考にするとよい。
また、広さを考える際に注意したいのは、坪数として表記される数字には給湯器や分電盤など(専用となっている場合に限る)、普段は見えないビル設備部分のスペースも含まれているということ。

このため、例えば100坪程度のビルでも、実際にオフィスとして使用できるスペースは90坪程度、古いビルになると80坪程度の場合もあるのが一般的だ。
古いビルの場合では、坪単価が安くても実際に使える坪数が予想以上に少なく、坪単価がかえって高くなる場合もある。
家賃や、広さに伴う電気代などのランニングコストは事業を継続するうえで大きな負担となるもの。
広さを検討する場合はこうしたことを念頭におき、実際に使える坪数はどれくらいなのかを、専門家の判断も仰ぎながら検討するのが賢明といえる。

交通の利便性も重要だ。
交通機関の最寄り駅が近ければ近いほど、自社のスタッフはもちろん来客の際にも便利になる。
当然ながら最寄りになればなるほど家賃などは高くなる傾向があるので、他の要素と含めて総合的に判断する必要がある。
他の要素として上げられるのは、郵便局や金融機関といったところへのアクセス状況。
また、コンビニやオフィス用品店が近ければ、日常の業務の利便性が増す。
昼食時に気軽に行ける飲食店が多ければ、スタッフにとっても魅力的になる。

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