株式会社大央
地域に特化した専門性の高い総合力をもって、不動産事業を展開
地域に根ざして40年、一貫した総合不動産事業の経験と長年の不動産マーケットで培った独自のノウハウに、大央グループの「知」を付加させた新たな価値の創造を模索し、「知」による創造を軸<ナレッジスピンドル>として、企業価値を高めてまいります。
| 株式会社大央:DATA | |
| 住所 | 〒810-0041 福岡県福岡市中央区大名2丁目6-1 |
| 電話 | 092-731-0001 |
| FAX | 092-731-0002 |
| URL | http://www.daio-group.co.jp |
| 営業 | |
| 駐車場 | 無 |
| 業種 | 貸事務所、賃貸オフィス、貸店舗、貸家、建設コンサルタント、建築設計、事務所売買、住宅情報提供サービス、建物売買、中古住宅売買、月極駐車場、土地賃貸、土地売買、内装工事、ビル管理、不動産取引、マンション管理、マンション賃貸業、リフォーム |
| アクセス | (最寄駅) ○西鉄大牟田線・福岡(天神)駅徒歩5分 |
| お役立ち情報 | |
株式会社大央の地図
株式会社大央の詳細をご紹介!
【賃貸住宅仲介事業】
「デザイナーズマンション」を柱に、美しく機能的な賃貸住宅をお届けします。転勤、就職、入学、結婚等のライフステージの変化に応じて、賃貸マンション、デザイナーズマンション、分譲賃貸物件、ペット可物件、単身赴任用マンション、戸建等の豊富な物件情報から、お客様に最適な賃貸住宅をお選び頂けます。
【店舗・オフィス仲介事業】
福岡の中心地、天神・大名エリアに拠点を持つ強みと長年の実績を活かし、様々な店舗・オフィスニーズにお応えしています。市場を熟知したスタッフが、お一人お一人のご要望に確実にお応えできるコンサルティング能力を発揮。鮮度の高い情報と業界屈指の情報量、豊富なノウハウで、お手伝い致します。
【売買仲介事業】
大央では、安心してご契約頂くために、ご購入をご希望のお客様については、保証協会の「手付金保証制度」を、また、ご売却をご希望のお客様には、無料査定とコンサルティングをご利用頂き、ご好評を頂いています。不動産売買の諸手続きも、経験豊富なスタッフが的確にアドバイス致します。
※「手付金保証制度」とは、買主が支払う手付金を(社)全国宅地建物取引業保証協会が保証する制度です。(但し、保証協会の規定に基づきます。)
【不動産有効活用事業】
数多くのビル事業を成功へ導いた独自のビル企画メソッド「コンパス(羅針盤)」で、賃貸マンション・商業ビル建設の調査・企画・提案を総合プロデュースします。また、長年の実績で培ったノウハウとネットワークを活かし、相続対策、資金計画、不動産用途の変更、事業手法のご提案等、オーナー様の様々なご要望にお応え致します。
【賃貸ビル管理事業】
収益物件の最適な運営管理を行うプロパティ・マネジメント業務は、地域密着型にこそ強みがあります。長年の賃貸運営管理の経験と豊富な管理実績(6500戸)に基づいた、大央ならではの管理システムが、入居者の皆様には快適な住環境を、オーナー様へは安心の資産管理業務をご提供致します。
【コインパーキング事業】
専門スタッフによる市場分析をもとに、安定した収入を可能にする「土地一括借り上げ方式」による事業計画を、オーナー様にご提案致します。土地の短期活用が可能で、賃借権・営業権が発生しない一時使用賃貸借契約により、ご解約も簡単。運営費用等も不要で、開業から運営管理まで安心してお任せ頂けます。
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貸事務所・賃貸オフィスNAVIのおすすめ業者一覧はこちら。
- 株式会社上新不動産 新潟県見附市上新田町377−15 電話0258-66-8205
- 有限会社なぎさハウジング 神奈川県平塚市代官町10−2 電話0463-23-7965
- 丸吉住宅 京都府京都市左京区岡崎徳成町11−1 電話075-761-8161
- 塚田商事株式会社 千葉県佐倉市栄町19−7 電話043-486-3000
- 株式会社リアルエステート大阪心斎橋東店 大阪府大阪市中央区南船場1丁目17−21 電話06-6263-3910
- レントライフ郡山店 福島県郡山市安積町荒井字方八丁33 電話024-946-6040
- ロイヤル不動産株式会社 長野県上田市下之郷乙560−1 電話0268-38-8241
- 東建コーポレーション株式会社京都支店 京都府京都市右京区嵯峨釈迦堂門前瀬戸川町19−2 電話075-863-6600
- 東不動産販売株式会社 和歌山県和歌山市黒田80−1 電話073-475-1288
- エイブルNet浅草店 東京都台東区浅草1丁目34−1 電話03-5826-7781
今日のお勧め記事 ⇒ 貸事務所退去時の注意点
貸事務所でも、貸店舗でも、退去するときに、原状回復をしなければいけない。 (店舗の場合、そのままの状態で退去するケースもある) 住宅で経験した人もいるだろうが、けっこうな金額がとられる。 最近、東京都が東京ルールなるものを定めた。 これは、かなり入居者に有利なルールで、簡単に言うと、「故意過失による損耗でなければ、オーナー負担で原状回復する」というもの。 ところが、この東京ルールは、もっぱら住宅に適用されるルールだ。 つまり、事務所・店舗の場合は適用されない。 こういった事
当サイトに掲載されている店舗情報、営業時間、などは、記事執筆時の情報です。最新情報はオフィシャルサイトにて確認していただければと思います。


